昭和30年代、庶民にとって白黒テレビは「高嶺の花」だった。もし当時の家計簿を今の家計相談の窓口に持ち込んだら、この買い物はどう査定されたのか。初任給倍率・月賦返済額という2つの物差しで、家計へのインパクトを解剖する。
01初任給4.5か月分――当時の価格を「手取り感」で読み直す
昭和33年(1958年)、14インチの白黒テレビ(真空管式)の販売価格は約60,000円。当時の大卒初任給は約13,000円だった。物価指数だけでなく、働く人の手取り感(初任給倍率)で現代の初任給水準(約24万円)に引き直すと、実感価値は約110万〜120万円にのぼる。社会人になって4か月半以上の給料をすべて注ぎ込んで、ようやくリビングに1台の家電を置ける計算だ。
02三種の神器セットは「新車のコンパクトカー」1台分
実際に、当時の主要3品目の価格を並べて現代換算するとその重みがよりはっきりする。
| 品目 | 当時価格 | 現代円換算 |
|---|---|---|
| 白黒テレビ(14インチ・真空管式) | 約60,000円 | 約110万円 |
| 洗濯機 | 約30,000円 | 約55万円 |
| 冷蔵庫 | 約40,000円 | 約73万円 |
| 合計 | 約130,000円 | 約240万〜250万円 |
3点セットの現代換算額、約240万〜250万円は、今でいう新車のコンパクトカー(人気のハイブリッド車など)を乗り出し価格で購入するのとほぼ同水準。高度経済成長期の庶民は、家の中に「新車1台」を買い揃えるような覚悟で家電を買い集めていったことになる。
03なぜそこまでして欲しかったのか
昭和28年(1953年)のテレビ放送開始当初、テレビは街頭や喫茶店で大勢が見上げるものだった。昭和34年(1959年)の皇太子殿下ご成婚パレード放送を機に、「街で見るもの」から「我が家のお茶の間で見るもの」へと需要が一気に爆発する。「自分の家にテレビがある」という事実そのものが当時のステータスであり、100万円を支払うに値する体験だったのだ。
04月賦(ローン)販売という後押し
これほどの高額商品が一般家庭に広がった背景には、「月賦販売」(現在のショッピングローン・分割払い)の本格普及があった。テレビ1台(60,000円)を購入する場合、頭金は約10,000円(現代換算で約18万円)、月々の支払いは約3,000円を18〜24か月続ける必要があり、これを現代換算すると月々の返済額は約55,000円にのぼる。毎月の給料から5万円以上をローン返済に回す計算だが、「来年は今年より必ず給料が上がる」という高度経済成長期特有の昇給神話が、この一大投資を支えていた。
単なる家電購入ではなく、未来の昇給を担保にした「人生を賭けた一大投資」。
110万円相当のテレビを買い、250万円相当の家電セット(コンパクトカー1台分)を家に揃えるため、庶民は毎月5万円以上のローンを組んで未来を買っていた。当時の人々が感じていた高揚感は、現代の私たちが最新ガジェットを買う感覚とは根本的に異なるものだったと言える。
※本記事は史料に基づく概算をもとにした創作コンテンツです。価格・初任給・換算率の算出は諸説あるうちの一説を採用したシミュレーションであり、実際の学術的な物価評価や現代の家計相談における判定を示すものではありません。
← 昭和編に戻る